診療報酬は毎年制度が見直されているが、それに伴って看護師の働き方も徐々に変わりつつある。例えば、2018年に行われた制度改定では、急性期医療の見直しが行われ、急性期一般入院基本料が、7対1と10対1の一般病棟間で統合されることとなった。これは、患者1人について7人の看護師を配置している病棟と、患者1人について10人の看護師を配置している病棟の入院基本料を同じにするということを意味しており、病院からすると、看護師を多く抱えておくインセンティブが失われるため、それによって採用控えが起こる可能性があるのだ。

また、同年の改正では、「入院する前、外来からの支援」という概念が新たに導入され、入院前支援を行った場合の診療報酬の評価が高くなっている。そのため、医療機関において、入院前の患者に対するケアをより一層重視するようになっていくことが想定されており、そういったスキルを備えている看護師のニーズや待遇が高まっていくに違いないのである。そのため、これから看護師を目指そうという人は、入院前支援のスキルを積極的に磨くようにするとキャリアアップにつなげることができるだろう。

一方、制度改正によって、入院ベッドの数が縮小される方向にあるため、それに代わって在宅診療が増えていくと言われている。従来は、看護師の職場は医療機関内というのがほとんどであったが、今後は患者の家まで赴いて看護を行う訪問看護のニーズが増えていくかもしれないのである。